総合型の収益性について

個人の割合は第二期終了時点（２００５年皿月末時点）では２４％程度だったので、若干減少している。また、大きな地震が発生した時には投資主から、よく問い合わせが来るとのこと。同社では、大きな地震が発生した場合は、被害状況などを投資法人のホームページにて開示している。中長期の安定運用を基本方針としているので、安定的な資金運用を望む方の資産形成ニーズに合った銘柄だといえるだろう。長期で持つことがおすすめのファンドといえる。２００３年１２月に東京証券取引所に上場。投資対象は、園商業施設、オフィスビル、ホテル、住居などと幅広く分剛散しており、さらに、東京を含む首都圏を重視しつつも主要な地方都市へも投資を行なっている。この点は、このファンドの大きな特徴であるといえる。また、特定の用途や地域で十分な投資成果を上げられない場合でも、用途や地域をあちらこちらに分散することにより収益が安定することが予想する。さらに、一定の用途や地域に特化したほかのリートに比べ、物件の取得機会が増大するとともに、外部成長の速度が早まる効果も予想できる。ただし、メリットだけではない。ある特定の用途や地域のみの運用状況が好調で、それ以外の用途や地域が不調の場合、総合型の収益性が当該用途や地域に特化した特化型の収益性に劣ることがありうることがデメリットとして挙げられる。

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